病院で持ち合わせが足りないときの支払いはどうする？
ATMを利用する
持ち合わせが足りないだけなら、ATMでお金をおろせば解決します。病院内にATMがあれば、外に出ることなく足りない分を準備できるので、病院のスタッフに聞いてみてください。
ATMが病院内になくても、近くにコンビニがあればお金をおろせます。持ち合わせが足りないときには、受付に声をかけてからATMにおろしに行きましょう。
クレジットカードで支払う
クレジットカードが利用できれば、持ち合わせが足りなくても問題ありません。
最近はクレジットカード払いに対応している病院が増えてきているので、お金が足りない場合はカードが使えるかどうかを確認してみましょう。
家族に届けてもらう
病院で持ち合わせが足りない場合は、家族に届けてもらうのも解決策のひとつです。
ATMでお金をおろせたり、クレジットカードで支払いができれば問題ないですが、そもそも財布を忘れてお金がないというケースもあります。
財布がなければ、キャッシュカードもクレジットカードも手元にないでしょう。家族に頼めるなら、届けてもらってください。
後日払いを相談する
病院の診療代は、その場ですぐに支払うことが原則とされています。しかし、後日払いが可能なこともあるので、相談してみてください。
本来はできないけれど、特例として認めてもらえる場合もあれば、後払いサービスを取り入れている病院もあります。
分割払いを相談する
分割払いも、病院によって対応が異なりますが、相談してみる価値はあるでしょう。
持ち合わせが足りない場合には、その日に支払える金額を支払い、残りは後日持参する分割払いに応じてもらえる可能性があります。
また、生活が困窮していて支払いが難しい場合にも、受付で相談してみてください。
大きな病院ではソーシャルワーカーがいるところもあり、分割払いの相談ができます。
病院で持ち合わせが足りないのはどんなケース？
救急搬送など緊急の場合
救急車で搬送された場合など、普段からあまり現金を持ち歩かない人の場合は、持ち合わせが足りないことが考えられます。
緊急搬送だと、財布を持っていないこともあるでしょう。
思っていたよりも高額だった場合
思っていたよりも高額だと、持ち合わせていないかもしれません。
定期的な通院で、いつもと同じような金額だと思ってたら、検査が必要で高額になったというケースもあります。
救急搬送されて、手術や入院が必要になった場合も、想定外の費用となるために持ち合わせが足りないでしょう。
給料日前でお金がない場合
収入が少なく、普段からあまり現金を多く持っていない人は、給料日前だと特に支払いが難しいかもしれません。
給料日前にお金がなくなってしまう場合、クレジットカードなどほかの支払い方法ができるように準備しておくと安心です。
財布を忘れた場合
財布を忘れてしまうと、現金だけでなくキャッシュカードやクレジットカードもないので、支払いができません。
スマートフォンに決済アプリをダウンロードしておくと、財布を忘れるなどの緊急事態がおきても慌てずに済みます。
財布とは別にカードケースを持つのも、良いかもしれません。
病院で持ち合わせが足りない場合の病院の対応
ATMを案内
まず案内されるのは、ATMでお金をおろすことです。病院内にATMがあれば場所を案内され、なければ近隣のコンビニなどATMがある場所を教えてもらえるでしょう。
病院内になければ、外に出ることになります。支払わずに外に出てしまって、逃げるのではと疑われないか心配に思うかもしれません。保険証で身元がわかっているので、万が一そのまま戻らなかったとしても、病院は請求が可能です。
次回の診療時にまとめて払う
定期的に通院しているなど、今回で診療が終了でない場合には、次回の診療時にまとめて払うことを提案してもらえることがあります。
次回まとめて払う場合は、今回と当日の2回分の診療費を支払うので、単純計算で2倍の金額が必要です。次回の診療費によっては、さらに高額になることもあるでしょう。また足りなくなると信頼を失いかねないので、次回は多めの現金を用意しておいてください。
一部を支払い残りは次回に
持ち合わせが足りない場合、全額はムリですが、いくらかは支払えるはずです。その日に支払える金額を支払い、残りを後日支払う分割払いにできる病院もあります。
全額を次回にまとめて支払うよりも、分割にできれば1回当たりの支払額が少なく、負担が少ないのがメリットです。
ツケ払いにするケースもある？
レアケースですが、ツケ払いにできることもあります。
長年通い続けていたり、元々の知り合いなど、信頼関係ができているとツケ払いを提案してもらえるかもしれません。
信頼と厚意による対応なので、感謝の気持ちを大切にして、なるべく早めに支払いましょう。
高額で支払えないなら公的制度を利用する方法がある
たまたま持ち合わせが足りないのではなく、日常的に生活が苦しい場合は、公的制度の利用を検討しましょう。
高額医療制度
医療費が原因で生活が困窮することがないよう、一定の上限金額を超えた場合に、超えた金額が戻ってくる制度です。
上限となる金額は、年齢が70歳以上なのか69歳以下なのかで異なり、収入によっても違いがあります。
限度額適用認定証
事前に限度額適用認定証の発行してもらい、会計の際に提示すると、支払う金額が自己負担額まで下がる制度です。
先に紹介した高額医療制度では、上限を超えた金額があとで戻りますが、一旦支払わなければなりません。
お金がなければ、支払うことが難しいでしょう。限度額適用認定証があれば、支払いの際に限度額まで金額を下げてもらえるので、持ち合わせが少なくても安心です。
無料低額診断
生活が困窮していると、病院に行けなくて病状が悪化してしまう人がいます。無料低額診断は、無料や低額で診療が受けれる制度です。
利用するには、事前に本人が社会福祉協議会などに相談をする必要があります。
この制度を利用できるのは、生活困窮者やホームレスなど、限られた人だけなのでハードルが高いかもしれません。また、どの病院でも好きに選べるわけではなく、無料低額診断事業をおこなっている病院に限られます。
生活保護の医療扶助
生活保護を受けると、医療扶助の対象となります。医療扶助とは、診察や薬など必要な医療がすべて無料で受けられる制度です。もちろん必要であれば、手術や入院なども含まれます。
生活が困窮している場合には、生活保護を受けることも検討してみてください。
医療費がすぐに必要な場合の対処法
公的な制度が利用できる場合でも、申請が必要です。また、申請してすぐに利用できるわけではなく、数週間ほど時間がかかることもあります。
すぐに医療費が必要な場合は、金融機関から借りることも検討してみてはいかがでしょうか。
生命保険の貸付制度を利用
生命保険に加入している場合、契約者貸付制度を利用できることがあるので、保険会社に確認してみてください。
契約者貸付制度とは、保険を解約したときに発生する解約返戻金の範囲内で、お金を借りられる制度です。
利用できるのは解約返戻金がある保険に限られるので、掛け捨て型の保険ではなく、積み立て型でなければなりません。
カードローンを利用
すぐに医療費の支払いが必要なら、カードローンの利用を検討してみてください。
カードローンといえば、消費者金融をイメージしがちですが、銀行や信販会社でも利用できます。
